今回は　恐ろしく長文です

まず　THAAD　ってなによ　ってところからです
Wiki◆◆で見ましたが　よくわからないですね（多分私の日本語の限界ですな。。。）
例によってググて見ました　海洋国防記◆◆さんに初心者向けの特集記事◆◆がありました
 
ふむふむ要は　日本にある　パック３ミサイルが成層圏内（海の上はイージス艦担当）　落ちてくる手前に落とす手段
THAAD（サードとします）は　宇宙空間で落とせるミサイルって事みたいですね 

今の記事を見る前に　背景を勉強です


オバマさんが来日する時の記事◆◆です　
すごく長いのでサードミサイルの関係だけ冒頭にあったのでそれ引用


ここから引用　≡≡≡≡≡≡≡≡≡≡c⌒っﾟДﾟ)っ 
 
韓国、米中“二股外交”の危機？　米軍ミサイル防衛システム（THAAD）配備に中国反対


　中国の邱国洪駐韓大使は26日、米国の高高度防衛ミサイルシステム（THAAD）の韓国配置に対し、明確に反対を表明した。

　邱大使は、韓国国会の南北関係発展特別委員会において、「THAAD配備は中国の安全に有害」で、「韓中関係にも大きく悪影響を及ぼす」と述べた。THAADが韓中関係に及ぼす影響について、中国の要人が言及したのは初めて、と中央日報は指摘する。

　在韓米軍司令部は6月、THAADの在韓米軍配置を米国防部に提案したことを明らかにした。ただ、韓国と米国は、配備に関する公式協議をしていない。韓国は中国等に配慮し、明確な返答を避けていた。

◆アメリカと中国の板挟み
　アメリカと中国がお互いに勢力を拡大しようとする中、韓国の綱渡り外交は、いよいよ困難を増している、とウォール・ストリート・ジャーナル紙は指摘している。

　昨年の対中輸出額が輸出全体（5600億ドル）の4分の1を占める韓国にとって、中国は最も重要な経済パートナーである。今年1－9月だけでも、韓国企業の対中投資は32億ドル（約3770億円）に上った。

　韓中の経済関係は、中国の指導者が圧力手段として利用できるほど密接である。しかし、安全保障分野に関しては、長年の同盟国であるアメリカとの関係を弱めることはできない、と韓国の政府高官は認めている。

　昨年、中国が東シナ海に防空識別圏を設定したことに対抗し、韓国側も設定区域を拡大した。3月には、中国が領土問題で対立するフィリピンに対し、韓国はFA50戦闘機を売却している。安全保障分野では、韓国が中国を刺激することは避けられない、と同紙は指摘する。

◆割れる世論
　THAAD設置に関しては、韓国国内でも大きく意見が割れている。中国等の反発を受け、韓国だけで決定できる問題ではないため、アメリカ、中国およびロシアとの間の折衝と妥協が必要と中央日報は指摘する。また、THAAD配備には相当な財政負担が要求されるとの懸念もある。

　一方、韓国政府は安全保障の観点から、THAAD配備を決定すべきという有識者もいる、と『Korea Herald』は伝えている。北朝鮮が3月に日本海上で発射角度を高めてノドンミサイル2発を試験発射したことから、将来的には北朝鮮による核攻撃も懸念されている。韓民求国防庁長官は「THAAD設置は韓国の安全と防衛を確保するうえで役立つ」と述べた、と同紙は報道している。

　中国と米国に対し、“二股外交”を繰り広げてきた韓国にとって、難しい判断が迫られている状況といえる。

　先週、アメリカの2015年国防権限法が下院を通過した。その年の国防方針や予算の大枠を決めるものであり、今回は北朝鮮ミサイルの脅威に対応して、日米韓3国でのミサイル防衛協力強化を提唱している。

　本件については31日、シンガポールでの安全保障会議（シャングリラ対話）で日米韓が協議するという。また、軍責任者は法案の発効後180日以内に議会に報告書を提出せねばならないと定められているため、アメリカは進捗を急ぎそうである。

【予算が乏しいからむしろ効率強化】
　アメリカとしてはミサイル探知情報の共有を目指すほか、韓国への終末高高度防衛システム（THAAD）の配備を念頭に、韓国内での立地検討に当たっているという。ただしウォール・ストリート・ジャーナル紙によると、1基9.5億ドルのTHAADは7基調達の計画に対し、まだ3基しか用意できていない。1基はすでにグアムにあり、残りを韓国に配備するか、イランを見据えて中東に送るか、予備として手元に控置するかは、米国内でも意見が分かれているという。

　同紙は、国防予算の削減圧力を受けているからこそ、アメリカはアジアでのミサイル防衛における日韓との協力を強化したがっていると解説する。またジェームズ・ウィニフェルド統合参謀本部副議長は28日の演説で、弾頭とデコイ（囮）の識別能力が向上した新型レーダーや無人偵察機上の発射検知センサーなど、技術改良投資を呼びかける予定だ。探知・迎撃の精度が向上すれば、「自らのミサイルを少ししか使わなくて済む」ことにもつながる。

　なお日本については、すでに先月オバマ米大統領の訪日時、ライス国家安全保障顧問が安倍首相に計画を持ちかけていると報じられている。

【そうは問屋が卸さない韓国】
　しかし韓国は、こうした協力強化には乗り気薄のようだ。韓国は2012年に日本とミサイル防衛協力を結ぶかにも見えたが、結局実現していない。韓国は日本と感情的な軋轢がある上、中国を刺激する恐れもある。さらに韓国アリランテレビによれば、既に全国にハイテクレーダーシステムを設置している韓国は、3国の中で一番うまみが少ないと考えられているという。

　コリアタイムス（韓国日報）も、韓国国防部が「米国主導のミサイル防衛システムに参加しないとの我々の立場にこだわっています」と言明したことを報じている。韓国は韓国航空ミサイル防衛（KAMD）システムと呼ばれる、独自の計画を進めているのだ。

　これに対し米国は、韓国にも協力のメリットがあることを説こうとしていると、ウォール紙は述べている。当初は米国製の防衛システムを配備しておき、のち適宜韓国製に切り替えることも可能だとする方向性も考えられているという。

　来日中のオバマ大統領は、24日の共同記者会見で尖閣諸島が日米安全保障条約の適用対象であることを明言した。また、TPP交渉の難航で発表が遅れた日米共同声明でも、尖閣が日米安保条約の適用対象であることと、米政府は日本の集団自衛権行使検討を支持する旨であることが折り込まれている。

【大統領の支持で勢い】
「有事の際アメリカは日本を防衛する義務を有する」という立場については、これまでもヘーゲル国防長官などから正式に発表されてきた、米政府の見解である。

　しかしそれでも、尖閣諸島について安保条約の適用対象であるとの明言が、今回初めて大統領から得られたのは、日本にとって極めて重要なことだ、とニューヨーク・タイムズ紙は報じている。

　同紙によると「この言葉が”大統領から得られた”という事実が日本にとって大きな心理的効果がある」と細谷雄一教授(慶應義塾大)は分析しているという。安倍首相にとっても、大統領からの言葉は心強いものになっただろう、との見方を同紙は示している。

　安倍首相は共同記者会見で「オバマ大統領の情熱と米国を信頼しています」と述べている。

【気になる中国への配慮】
　しかし、すべてがうまくいったわけではない。両国の共同会見に影を落としたのが「中国への配慮」だ、とウォール・ストリート・ジャーナル紙は指摘する。

　オバマ大統領の「安倍首相には、事態を悪化させるよりも平和的に解決する事が重要であることを強調した。言辞は控えめに、挑発的にならないよう注意し、中国と日本が協力していける道を探ってほしい」という発言について、同紙は「安倍首相の靖国参拝批判を婉曲にほのめかした」との見解を示している。

　またニューヨーク・タイムズ紙も、「オバマ大統領の1番の願いは領土問題の平和解決のように見えた」と報じている。大統領は「もし領土問題に関して、事態の悪化を進めるならば、とんでもない過ちとなるだろう」と発言。尖閣諸島のことは「岩」と表現したが、これも生産的な関係となり得るはずの日中関係が、真逆の方向へと進まないよう促すための配慮、と同紙は分析している。

【さて、その見返りは?】
　総合的に見れば、安倍首相は「最も欲しかったもの」を獲得できたと言える、とウォール・ストリート・ジャーナル紙は評している。ニューヨーク・タイムズ紙も「安全保障の確約が得られた日本のほうが戦利品が大きい」と述べている。

　ならば、そのお返しにアメリカは何を得られるのか。ブルームバーグの分析によると、いま何よりも緊急にアメリカが欲しいのは「さらなるロシア制裁強化への同調」ではないか、という。

　アジア基軸策を掲げるオバマ大統領にとって、TPPの譲歩は確かに素敵な手土産となり得るだろう。しかし、ウクライナ東部での事情が悪化の一途を辿る現在の情勢を考えると、目先の関心としてはそちらのほうが優先度は高いかもしれない、と同誌は指摘する。

【中国・韓国の反応】
　この発表を受け、中国国営新華社通信は「オバマ大統領の支持を得られたことが安倍をさらなる軍事行動へと調子づける」と報じている。同メディアは「オバマの防衛義務への誓いで、アメリカは日本の右翼派に乗っ取られたようなものだ。日米の軍事同盟は戦闘マシンと化し、アジア太平洋地域および世界全体の平和と安定を脅かすだろう」などという、あからさまに飛躍した論調で抗議を表している。

　また韓国の中央日報によると、韓国政府はこの声明を受けて、竹島(韓国名で独島)が米韓相互防衛条約の適用内である立場を表明した。与野党議員は、来韓するオバマ大統領に「独島についても明確に立場を表現する」よう要求すべき、との意見を示しているという。

　オバマ米大統領の訪日およびアジア歴訪を受けて、各紙は「同盟国を安心させようとする」アメリカが、尖閣問題などについてどう関わるべきか、寄稿を掲載している。日本をはじめアジア諸国には、中国などの脅威に対して、アメリカがどこまで本気で付き合うつもりがあるのかを心配する声が常々あり、それは中国も同様だ。

【緊張を緩和したければアメリカは首を突っ込むな】
　ニューヨーク・タイムズ紙は、中国復旦大学の呉心伯氏と、米ジョージタウン大学のマイケル・グリーン氏の寄稿を載せている。

　呉心伯氏の記事は中国寄りで、日中は1972年に尖閣問題を棚上げすることに合意していたはずなのに、日本が2012年に国有化を行って現状変更をしかけてきたという立場である。しかしいずれにせよ、問題を解決するには再び尖閣を棚上げすべきであり、そのためには両国ともまず、陸海空とも尖閣に接近すべきでない、と説いている。

　アメリカについても、尖閣については日中の自力解決に任せるべきであり、これに関与すべきではないと主張。記事は「オバマから煽る言葉が少しでも出れば、東シナ海での中国と日本の睨み合いは継続し、地域の安定を損ない米中関係を制約する」として、オバマ大統領が日米安保条約の尖閣への適用を明言したことを批判している。中立を謳っているはずのアメリカとしては言行不一致でもあるが、何より問題なのは、日本を煽って大胆にさせてしまうことだという。

【危ないから中国には背中を見せるな】
　一方グリーン氏の記事のほうは、アメリカは決して、日本を折れさせてはならないと説く。2年前、オバマ政権はスカボロー礁を巡って全く同様に中国とフィリピンが対立した時、両者を退かせる仲介を行った。しかし、中国は約束を破ったではないか、と指摘しているのだ。

　フィリピンは国際司法裁判所に提訴したが、中国は聞く耳を持たず、事件を「勝利」とみなしている。それを受けて今回、オバマ大統領はフィリピンと軍事協力拡大の協定を結ぶことになってしまった、と論じる。

　中国のこうした動きは、昨年の防空識別圏宣言も含め、中央軍事委員会が5年前に承認した「近海ドクトリン」に従っての統一的な動きだと、記事は主張する。そのため、「小島をめぐる日中間の対立だけではなく、中国が国際規範やアメリカの力を無視して、成長中の経済・軍事力を利益主張に使うのかどうかという、より根本的な問題」がかかっているのだという。

　緊張緩和の手段としては、首脳会談や軍間対話、ホットライン復活などを日本側が提案しているではないか、と指摘する。ところが中国はむしろ緊張を保ちたいがゆえに、こうした提案をことごとく拒否しているのであって、大統領は訪日中、この件を議論の中心に据えるべきだという。

【誰のためのアメリカ政府なのか】
　フォーブス誌が掲載した米カトー研究所のダグ・バンドー氏は、尖閣問題に限らずクリミア問題に限らず、そもそも「同盟国を安心させる」という考え自体に問題があると批判する。

　オバマ政権は世界中を飛び回り、「同盟国を安心させて」回っている。だがアメリカ政府が守るべきはアメリカ国民であるし、実在しない「国際社会」のためにと称して世界中で戦争をすることは、かえってアメリカの言う正義を胡散臭くするという主旨だ。そうした戦争で血を流すことではなく、「政治制度は人に奉仕するために存在しているのであってその逆ではない、という理解に根ざした国際秩序」をこそ、米国は推進すべきだと記事は説く。

　そもそもアメリカは、「そこらの人がFacebookの友人を溜めるように」、それが火種となる危険を考慮せずに同盟国を増やし過ぎているし、アメリカがいつでも喜んで助けると言っているせいで、彼らは自力で防衛をしなくなっている、と同氏は説く。

　日本は経済大国であるし、ヨーロッパはロシアの8倍のGDPがある。韓国も北朝鮮の40倍のGDPがあるのに、いつまでも米軍が半島に駐留することを期待している。このような片務的同盟を守るより、米政府は納税者を守れ、とのことである。

　尖閣問題へのアメリカの姿勢は、米中のパワーバランスに関わる重要問題だ。フィリピンの事例のように、尖閣だけにとどまらない。だからこそ、立場によって異なる多様な主張が海外識者から寄せられるのだろう。

　23日、アメリカのオバマ大統領が来日する。数ある問題の中で焦点のひとつとみられているのが、安倍政権が進める、集団的自衛権の行使容認に関する米政府の反応だ。緊張の高まる領土問題と深く関わる案件だけに、注目が集まっている。

ここまで　≡≡≡≡≡≡≡≡≡≡c⌒っﾟДﾟ)っ

中露警戒にサードを置きたいアメリカ
張り合える装備が核くらいしかない中国
中国貿易に依存してる韓国

ご主人様は　アメリカか　中国か　と言う話ですね
言い訳として　ソウルなど北からロケット砲や普通の砲弾で届くし
そんな長距離ミサイルで守る必要ないって言ってるわけね
ということでKAMD◆◆計画があったりします

正直あんたら西側だろうと言うツッコミ入れたら負けなんですかね(´・ω・｀)

実は　大使襲撃前まで世論は　宗主国(　｀ハ´)に従いサードよりKAMD推進の計画でした
その経過説明　中国が怖いのです　半万年の属国ですから＾＾；

怖いのでサードミサイル計画を言い訳繰り返し先延ばしにしてきました
しかし決断を迫られる事態に・・・
昨年アメリカ軍の駐留期限が切れたのです
このままでは　米軍が帰ってしまいます　お笑い軍隊しか持ってない韓国と飢えで生死をかけたジョンイル君の無慈悲なバトルが始まるかもしれません
そこでサードミサイルは困るニダ
代わりにウリナラミサイル防衛網作るニダ　と　言い訳の為出来た計画がKAMD計画です
ツッコミどころは満載で

１　短中距離は　パトリオットPAC3　SM3で迎撃
２　長距離はオリジナルミサイルで落とす
という事ですね

まず１　へのツッコミ
韓国は日本に兵器開発いけないニダ　とツッコミ　軍国化が進むのでにあたる集団自衛権論に大反対してます
そしてこのミサイルですが日米の共同防衛の為に開発されたんですね
なので日米の軍事ネットワークを利用しなければ意味がないのです(´・ω・｀)
情報交換が出来ない韓国には・・・まぁフル活用できないわ　買うと日本に反論できないと言うオチが付きます
なのでその手前のPAC２中古で買ったり（動きません）修理するパーツは
いま日本が作ってるし（買えません）
言い訳としてアメリカ軍から買うニダと武器供与の形でミサイルだけ買うつもりです
いや・・・あんたミサイルや衛星あるんかいな　と突っ込んだら負けです

では長距離の２は？？
ここにもツッコミどころ満載
そもそもサードミサイルとは　落下前の一番遅い時に撃ち落とすことで
迎撃率が高いミサイルです
当然発射したときから監視するレーダーがいります　先日日本でも騒がれたXバンドレーダーですね
最初は韓国に置きたかったみたいですが日本に先に配置されました
本土が丸裸にされるのでご主人様中国は猛反対
怖いので出力下げるし中国に向かないようにレーダーの監視範囲を調整します　なんて交渉してます
という事は（アメリカ怒るだろうと言うツッコミしたら負けです）探知距離が半端なレーダーと速度の速いミサイルを落とせる高性能のミサイルシステムそのものを設計しなくてはいけないのです
ウリナラに出来るのか(´・ω・｀)
因みにアメリカも無理です・・・・だからサードシステムなのだが
そして事もあろうか開発にさいしPAC３SM3か８を買うからもっと高いミサイルシステム技術を寄越すニダとニダニダ言ってるのです　これがKADM計画ですね　突っ込んだら負けですよ？

ではアメリカは・・・(´・ω・｀)
そもそも国防の為に弾道ミサイルを無効にしたいのです
で通常兵力を韓国に派遣しその経費負担を求めてた（思いやり予算ですな）のですが
事もあろうかこれを値切ったのでアメリカは大赤字
なので固定配備の主力部隊を撤退・・・・今ローテーション配備の一回り小さい軍にし
更に最前線にあった米軍基地を思いっきり後方まで下げちゃいました
協力しないなら帰るぞ・・・いいのか？？と露骨には言えないので態度で示してるわけですね

韓国としてはどう考えてもサードミサイルは１００％アメリカや日本防衛の為の配備でしかない
ご主人中国は怖い　でもアメリカも怖い
って言ってる時に　馬鹿が大使を襲たのでアメリカに強い事が言えないのです
困った困った軍部は３NO嫌だ嫌だと言う感じ（◆◆韓国語ソース）　（◆◆日本語ソース）
野党はご主人が怖いので論外ニダ　与党は責任を取りたくない（不景気確定）
でクネちゃんに責任を取って判断しろ（韓国語ソース◆◆）！！と
世論が迫ってるのです 
とりあえず　配備しても負け　しなくても負け
これまで蝙蝠外交◆◆してきたつけですね
中国が飴玉として配備しなければお金あげるよ　いいこと一杯だよ　とPRし
益々世論が混迷◆◆してます 

 馬鹿の見本ですね　サードミサイルといい　大使襲撃テロといいお前どっち陣営だ？というアメリカの踏絵◆◆なのをいまだに国民が気が付いていないのです